トラストバンクは2020年6月23日、東京都内に住む20代以上の男女1,078名に実施した「地方暮らしに関するアンケート」の結果を発表しました。
新型コロナウイルスの感染拡大で、ライフスタイルにも大きな変化を余儀なくされた東京在住者にとって、地方暮らしへの関心は高まりつつあるようです。
ここではその具体的な内訳と、地方暮らしに一歩近づけそうなふるさと納税の「体験型」のお礼の品をご紹介します。
「地方暮らしに関心がありますか？」という質問に対して「はい」と答えた人は、全体の56%で、2017年6月の同アンケート結果である48%よりも8ポイント増加しました。
「地方暮らしに関するアンケート」（トラストバンク調査）
また、新型コロナウイルスの影響から地方暮らしに関心が高まったと答えた人は46%と、全体の半数近くにも上りました。
「地方暮らしに関するアンケート」（トラストバンク調査）
人気の地方暮らしのスタイルについては、以下のグラフのような結果に。
「地方暮らしに関するアンケート」（トラストバンク調査）
都市と地方を往来する「二地域居住」が42.4%。「移住・定住」は31.1%、仕事と休暇を両立する「ワーケーション」は24.3%でした。
一方で働き方については、割合に大きな差は開かず「現在と同じ会社」が22.7%、「独立して働きたい」が次いで20.7％、「地方圏の会社で働きたい」が13.4％となっています。
さらに以下のグラフを見てみると、新型コロナウイルスの流行期に地方暮らしに関心をもった人は18%で、直近3年以内で最も高い割合となりました。
社会的にリモートワークの普及が加速化したことなども影響して、働き方の選択肢や考え方が以前に比べて自由度を増しているとも言えそうです。
さらに、地方暮らしをしたいと思う地域では、北海道、長野、静岡の順番で人気が集まりました。
東京に近い地域が上位かと思いきや、結果は上のグラフのような割合に。
北海道の他に、沖縄もランクインしています。
その地域を選んだ理由については、「出身地または過去に住んでいたことがあるから」「旅行などで訪れたことがあるから」など何らかのゆかりがあることや、「自然豊かな土地だから」といった自然環境への関心を示す回答がそれぞれ約3割でした。
地方暮らしに関心がある人のうち、ふるさと納税の経験者は約4割。制度の利用率約2割*を上回り、地方暮らしに関心がある層はふるさと納税の利用率も比較的高いことがわかります。
*2019年2月トラストバンク調査
さらに、寄付した自治体で地方暮らしをしたいと思う人は、「とてもそう思う」「ややそう思う」をあわせて約6割に上りました。
このように、ふるさと納税を通じて、関心のある地域とのつながりを少しずつ構築していく人もいるようです。
地方暮らしに対する関心が高まっているとはいえ、「具体的にいつはじめるか」という点においては、未定の人が多いようです。
上のグラフのように、「特に決めていない」の回答が約6割となりました。
関心があるとはいえ、いざ拠点を移すとなると、なかなかスムーズにいかないのが本音でしょう。
どの地域を選ぶかによってライフスタイルも大きく変わるので、場所選びも慎重になりますよね。
そんなときには、「モノ」をもらうお礼の品ではなく、「体験」できるふるさと納税を活用するのも得策かもしれません。ここでは魅力的な2つをご紹介します。
広島県尾道市「シェアオフィスが利用できるドロップインカード」
広島県尾道市では、ワーケーションに最適なこんなお礼の品が。市営の倉庫をリノベーションしたコワーキングスタイルのシェアオフィスで、尾道滞在中にパソコン作業がしたいとき、急にWi-Fiが必要になったときなど、どなたでも利用可能です。
宮崎県新富町「南国・57坪の一棟貸切宿「茶心」1泊2日ペア宿泊券」
宮崎県新富町では、空き家再生・民泊事業の一環として2019年5月にオープンした一軒貸切宿に1泊2日の滞在が可能。思いっきりくつろぐもよし、ワーケーションで地方暮らしを疑似体験するもよし。地方の一軒家を思う存分満喫できます。
関心の高まりとともに、今後さらに注目度が増していくであろう地方暮らし。
トラストバンクは今後もそれらに関するリサーチや、素敵な事例の情報発信に取り組んでいきます。
地方に関心を持つあなたと、日本全国の魅力あふれる地域のすてきなつながりが生まれますように。
